独自ドメインの選び方

今回は、ウェブサイトを公開するために必要なもののうち「ドメイン」についてまとめてみます。

まず、ドメインとは何なのでしょう。インターネットを使う方ならこの言葉を聞いたことのある方も多いかと思います。
ドメインとは、正確に定義すると「インターネット上に存在するコンピューターやネットワークを識別するための名前」のことです。ちょっと何やらよくわかりませんね。
これは、簡単に言えば「インターネット上の住所」です。
具体的な例を挙げると、
https://silfe.co.jp
というURLの「silfe.co.jp」という部分がドメイン名になります。ドメインがなければウェブサイトを公開することはできません。
また、ドメインはメールアドレスにも使われます。
info@silfe.co.jp
の@以降の部分がそれです。ドメインによってメールの配送先を特定するわけですね。まさに住所です。
ちなみに@の前はというと、そこに住む住民の名前のようなものです。

ドメインには、独自ドメインとサブドメインという種類があります。
独自ドメインとはその名の通り、ユーザーが独自で名前を決めて自分の好きなように利用できるドメインのことです。

一方のサブドメインは、独自ドメインを更に細かく分割して複数のユーザーに割り振るためのドメインのことを指します。
例としては、レンタルサーバーを借りて、そのサービス会社が持つ独自ドメインを複数の利用者に提供する際などに使われるのがサブドメインです。
その場合、「aaa.silfe.co.jp」といったように、独自ドメイン=silfe.co.jpの前に「.」で区切った文字列を与えて割り振ります。
独自ドメインを所有するには取得費や1年単位での更新料など、相応の費用がかかりますので、比べて安く、もしくは無料で利用できるのがサブドメインのメリットと言えます。

ではなぜ費用をかけて独自ドメインを取得する必要があるのでしょうか。
それは、もちろん独自ドメインにしかないメリットが数多く存在するためです。今回は、その中でも主なものが
1.ずっと同じURLが使える
2.専用のメールアドレスが使える
3.検索エンジン最適化(SEO)で有利となる

の3つです。
それぞれについて詳しくご説明していきたいと思います。

1.ずっと同じURLが使える

無料で使えるサブドメインの場合、レンタルサーバーなどのサービスごとに元の独自ドメインが用意されるので、移転などで別サービスに移行すると元のドメインが使えなくなり、URLが変わってしまいます。
また、もし利用しているサービスが停止してしまった場合、URLを引き継ぐことができなくなります。

2.専用のメールアドレスを使える

サブドメインを利用している場合、URLと同じく他のサービスへ移行した場合メールアドレスを変えなければならなくなります。
また、サブドメインの場合、メールアドレス数に制限がある場合がほとんどです。会社で独自ドメインを取得していれば、数に制限がなくなるため、社員全員分のメールアドレスを利用することもできます。

3.検索エンジン最適化(SEO)で有利となる

独自ドメインであれば、運用するウェブサイトやブランドなどに合った名前の文字列を取得することができるため、検索エンジン最適化(SEO)で有利になることが多いとされています。
SEOで有利とは、簡単に言えば検索エンジンでの表示順位が上位になりやすくなるということです。
これはコーポレートサイトなどを運営する上では非常に大きなメリットと言えるでしょう。
一方でサブドメインを利用している場合、親となる独自ドメインを利用する他のユーザーがSEO的なペナルティを受けた場合、同じドメイン配下の他サブドメインユーザーもその影響を受けることがあります。
また、Googleでは上位1ページ目に同じドメイン内のページを2つ以上表示させないという制限がかかるため、もし同じ親ドメインを利用している他ユーザーとコンテンツ内容が競合する場合、SEOが不利になるという問題もあります。
独自ドメインであればそのような制限を受けることがないため、しっかりとした内容のコンテンツを長く提供し続けることで検索順位が上がっていくことに繋がります。

さて、先ほど
https://silfe.co.jp
の中の「silfe.co.jp」がドメイン名だと述べましたが、この中の「.」で区切られた最も右側の部分に注目してみましょう。この例だと「co.jp」の部分ですね。
この部分を「トップレベルドメイン」と呼、この文字列によってドメインの種類が分かれており、それぞれ特徴が異なります。

1.分野別トップレベルドメイン(gTLD)

利用者の居住国に関係なく誰でも取得できるドメインです。一般的なところでは企業や商用サービスを表す「com」や主にネットワークサービスの提供者を表す「net」、他にも、主にビジネスを表す「biz」や情報の提供者を表す「info」などがあります。

2.国コードトップレベルドメイン(ccTLD)

国ごと・地域ごとに割り当てられたドメインで、基本的にはその国や地域に在住する個人(団体)でないと取得できません。日本であれば「jp」がこれに該当します。

3.属性型JPドメイン名

「jp」ドメインの中でも、トップレベルドメインの次(左隣)の文字列(セカンドレベルドメイン)に指定の文字列が入り、その文字列ごとに取得可能な組織が限定されるドメインのことで、有名なところでは「ne.jp」がこれに当たります。
属性型JPドメイン名は、ネットワークサービスを示す「ne.jp」を除き1組織1つしか取得できない決まりとなっていて、個人では取得することはできません。
co.jp:日本国内で登記を行っている会社・企業が登録可能
or.jp:特定の法人組織(財団法人、社団法人、医療法人など)が登録可能
ne.jp:ネットワークサービスごとに登録可能
ac.jp:学校が登録可能
go.jp:日本の政府機関、各省庁が管轄する研究所、特殊法人が登録可能
一方で、セカンドレベルドメインに「co」などの文字列が入らず、個人でも取得できる「.jp」ドメインのことを汎用ドメイン名といいます。

以上の一般的な3種類に加え、数年前にトップレベルドメインが自由化され、様々な文字列が使用されるようになってきました。
「.shizuoka」や「.cafe」など、よりブランドやサービスに即したドメインが取得できるようになったということですね。

とはいえ、未だに企業サイトでは「com」、「co.jp」といった従来型のトップレベルドメインが主流です。
これは何故かというと、理由として単純にわかりやすさが重視されていると考えられます。
URLの末尾にこれらの文字列が配されていると、一目で「これは企業サイトだ」とわかりますよね。これらのトップレベルドメインには、長く使われてきたために一定の信頼性が生まれているためです。
逆に、これら以外のトップレベルドメインとしては、キヤノンのグローバルサイトで導入されている「canon」が有名なところです。
これは、キヤノンの知名度に担保があるので成立している部分があるとも言えます。

企業サイト用のドメインを取得する場合には、「com」「co.jp」「biz」などが無難かつ閲覧者に対しても親切であると言えるでしょう。
とはいえ、これらのドメインには取得費用が高額になったり、使いたいドメインが既に使われている場合があるというデメリットもあります。
ドメイン取得の際にはこうしたメリット・デメリットを考慮して良いドメインを取得したいですね。

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